スマートメーターやばい噂の真実｜本当のリスクと対策を専門家が徹底解説

あなたは「スマートメーター やばい」と思ったことはありませんか？

結論、スマートメーターには電磁波による健康被害や火災リスクなど、実際に報告されている問題があります。

この記事を読むことでスマートメーターの本当のリスクと適切な対策方法がわかるようになりますよ。

ぜひ最後まで読んでください。

<h2>1.スマートメーターが「やばい」と言われる理由とは</h2>

全国で導入が進むスマートメーターですが、「やばい」「危険」という声が後を絶ちません。

その背景には、実際に発生している深刻な問題があります。

<h3>電磁波による健康被害への懸念</h3>

スマートメーターから発生する電磁波による健康被害が最も大きな懸念材料です。

電磁波過敏症の患者からは、スマートメーター設置後に以下のような症状が報告されています。

・激しいめまいや頭痛
・呼吸困難や胸の圧迫感
・手足のしびれやピリピリ感
・慢性的な疲労感

実際に関西電力管内では、スマートメーター設置直後にめまいで倒れた女性の事例が報告されています。

この女性は電磁波過敏症を患っており、帰宅してドアを開けた途端に激しいめまいに襲われて倒れました。

ポストに「スマートメーターに交換しました」という通知が入っており、電磁波の影響だと判明したのです。

<h3>火災事故が実際に発生している現実</h3>

スマートメーターによる火災事故は現実に起きている深刻な問題です。

2019年5月時点で、東京電力が設置したスマートメーターから28件の火災が発生しています。

茨城県つくば市の飲食店では、外壁に取り付けられたスマートメーターから青白い炎が出て、外壁が焼け焦げる事故が発生しました。

店のマネジャーが粉末消火器で消し止めましたが、一歩間違えれば大火災になる可能性もありました。

火災の原因は主に2つあります。

・メーカーの製造工程での電子部品損傷
・工事会社の施工不良による発熱

<h3>個人情報漏洩とプライバシー侵害の問題</h3>

スマートメーターは30分ごとに電力使用データを自動送信するため、生活パターンが電力会社に筒抜けになるリスクがあります。

電力使用量の変化から以下の情報が推測される恐れがあります。

・在宅時間と外出時間
・生活リズムや就寝時間
・家族構成や生活スタイル

実際に海外では、電力消費量の多い家庭の情報を電力会社が警察に提供していた事例も発覚しています。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）でも、スマート家電におけるセキュリティ対策の重要性を指摘しています。

<h3>勝手に設置されるスマートメーター</h3>

多くの家庭で、住民の同意なしに勝手にスマートメーターに交換されるケースが続出しています。

電力会社は事前通知なしで交換作業を行い、事後報告として「交換しました」という紙をポストに投函するだけの場合が多いのです。

関西電力では特に「だまし討ち」のような形での交換が報告されており、気づいたらスマートメーターに変わっていたという声が多数寄せられています。

<h2>2.スマートメーター電磁波問題の真実</h2>

スマートメーターの電磁波問題について、実際の測定データと専門家の見解を詳しく検証していきます。

<h3>実際の電磁波測定結果と数値</h3>

電磁波測定の専門業者による実測では、スマートメーターから頻繁に電磁波が発生していることが確認されています。

電力会社は「30分に1回データ送信」と説明していますが、実際の測定では数十秒ごとに電磁波が検出されました。

測定結果の詳細は以下の通りです。

・スマートメーター直近（20cm）：高い数値を記録
・50cm離れた地点：0.45mG（許容範囲内まで減少）
・高周波電磁波：携帯電話やWiFiルーターと同程度

距離を置けば数値は下がりますが、集合住宅では隣家のスマートメーターの影響を避けることが困難です。

<h3>電磁波過敏症患者の体験談</h3>

電磁波過敏症を患う方々からは、深刻な健康被害の報告が相次いでいます。

ある患者は、別荘周辺にスマートメーターが設置された後、以下の症状に悩まされました。

・首や背中、左腕の激しい痛み
・かがむと胸に激痛が走る狭心症様症状
・呼吸困難や胸の圧迫感

この患者は最終的に11台のスマートメーターをアナログメーターに交換させることに成功し、症状が改善されました。

電磁波過敏症の方にとって、スマートメーターは携帯電話やWiFiと同様に避けるべき電磁波源となっています。

<h3>専門機関による安全性の見解</h3>

一方で、公的機関はスマートメーターの電磁波について安全性を主張しています。

総務省の指針値を十分に下回っており、携帯電話と同程度の電磁波レベルだとされています。

東京電力ホールディングスの見解では以下の通りです。

・国際的な研究では電磁波過敏症と電磁波の関連性は認められていない
・WHO（世界保健機関）も電磁波過敏症の科学的根拠はないと発表
・設置場所は居住空間から離れているため影響は小さい

ただし、電磁波過敏症やペースメーカー使用者には配慮が必要とも付け加えています。

<h3>海外での健康被害報告事例</h3>

海外ではスマートメーターによる健康被害が深刻な社会問題となっています。

アメリカでは多数の健康被害が報告され、スマートメーター拒否をめぐって次々に訴訟が起きています。

メリーランド州の電力会社PEPCOでは、57万台設置に対して1000件以上の撤去要望が寄せられました。

Baltimore Gas&Electricでも、120万契約のうち2万件が撤去を希望しています。

イリノイ州では「スマートメーターを導入しないと特別料金を課す」という強硬な方針が打ち出されるほど、拒否する住民が多いのが現状です。

<h2>3.スマートメーター火災事故の実態</h2>

スマートメーターによる火災事故は決して他人事ではありません。

実際に発生した火災の詳細と原因を詳しく見ていきましょう。

<h3>東京電力管内で発生した28件の火災</h3>

東京電力パワーグリッドの管内では、2019年5月時点で28件のスマートメーター火災が確認されています。

そのうち16件は東光東芝メーターシステムズ製の不良品が原因でした。

残り12件は施工不良による火災で、どのメーカーの製品でも起こりうる問題です。

火災の発生時期と場所の詳細：

・2017年1～7月：東京都内で少なくとも10件発生
・2018年11月：茨城県つくば市で1件発生
・2019年2月：千葉県銚子市で1件発生
・2019年4月：東京都練馬区で1件発生

これらの火災について、東京電力は当初公表していませんでした。

<h3>製造不良と施工ミスが原因</h3>

スマートメーター火災の原因は大きく2つに分けられます。

製造不良による火災
・東光東芝メーターシステムズ製「S43WS-TA」が対象
・2015年4～11月製造分のコンデンサー部品不良
・基板の一部が発熱して発火に至る

施工不良による火災
・端子ネジの締め付け不足
・想定以上の電気が流れて発熱
・どのメーカーの製品でも発生する可能性

東京電力は製造不良について「顧客に余計な心配をかけないよう個別に通知して交換作業を進めていた」と説明していますが、住民への事前通知は行われていませんでした。

<h3>メディアが報道した火災の状況</h3>

スマートメーター火災が大手メディアで初めて報道されたのは、2018年11月18日付の東京新聞でした。

それまで東京電力は火災の発生を公表しておらず、危険なメーターが付いている家の住民にも伝えていませんでした。

報道された火災の具体的な状況：

・茨城県つくば市の飲食店：青白い炎が外壁まで焦がす
・都内各所：スマートメーター内部から出火
・一部では炎を上げて燃えるケースも確認

企業コンプライアンスの専門家は「大したことないと不具合の情報を開示しないのは利用者の目線に立っていない」と批判しています。

<h3>海外で発生している火災事例</h3>

海外でもスマートメーター火災は深刻な問題となっています。

アメリカでの火災事例

・ネバダ州：スマートメーター発火で火災に発展した報告が9件
・オレゴン州：火災懸念から7万台を自主交換（2014年）
・ペンシルバニア州：過熱・発火で全スマートメーターを自主交換
・フロリダ州：1万台以上を自主交換（2014年）

オーストラリアでの事例

2012年のテレビニュースでは、スマートメーターが爆発する事故や、発火して炎上する衝撃的な映像が放送されました。

これらの海外事例を受けて、日本でも同様の問題が起こる可能性が指摘されていたにもかかわらず、十分な対策が取られないまま導入が進められました。

<h2>4.スマートメーター設置拒否と対策方法</h2>

スマートメーターの設置を拒否したい場合の具体的な方法と対策を詳しく解説します。

<h3>設置拒否は可能なのか</h3>

現時点では設置拒否する権利はありますが、将来的には制限される可能性があります。

電力量計メーターには法定の検定期限があり、期限切れ前に交換する必要があります。

従来のアナログメーターは製造中止となっているため、在庫がなくなれば実質的に拒否できなくなります。

設置拒否の手続き：

・交換の案内が来たらすぐに電力会社に連絡
・「スマートメーター設置を拒否したい」と明確に伝える
・健康懸念、プライバシー、コストなどの理由を説明
・対応者の名前と日時をメモして記録を残す

連絡しないと「同意した」と解釈され、勝手に交換される可能性があるため、必ず連絡することが重要です。

<h3>電磁波を止める通信機能の無効化</h3>

既にスマートメーターが設置されている場合でも、電磁波を止める方法があります。

スマートメーター内部の通信ユニットから伸びているケーブルを外すことで、電磁波の発生を停止できます。

通信機能無効化の手順：

・電力会社に「電磁波を切ってほしい」と連絡
・作業員がスマートメーター内部のケーブルを外す
・アナログメーターと同等の電磁波レベルに
・月1回の検針員による目視確認に戻る

東北電力の事例では、顧客からの要請に対して「おそらく電磁波を切ることはできると思います」と迅速に対応しています。

各電力会社で電磁波遮断依頼のマニュアルが整備されているようです。

<h3>アナログメーターへの交換事例</h3>

健康被害を訴えることで、アナログメーターへの交換に成功した事例が多数報告されています。

関西電力の事例：

・電磁波過敏症を理由に交換を要求
・当初「在庫がない」と拒否されるも粘り強く交渉
・「ここに住めない」と訴えて30分後に「1個だけありました」
・同日中に10年間使用可能なアナログメーターに交換

東京電力の事例：

・電磁波の不安を訴えて交渉
・スマートメーターから送信機部分を取り外して設置
・毎月の検針は機械でデータをダウンロード
・詳細な使用状況はネットで確認可能

複数のメーターが問題になる場合は、近隣住民の同意書を集めて一括交換させることも可能です。

<h3>電力会社との交渉術</h3>

電力会社との交渉を成功させるためのポイントをまとめました。

事前準備
・健康被害の具体的症状を記録
・電磁波過敏症の診断書があれば用意
・メーター番号（請求書に記載）を確認

交渉のコツ
・健康上の理由を明確に伝える
・「体調が悪化して住めなくなる」と切実さを訴える
・法的義務がないことを確認済みであることを伝える
・在庫がないと言われても諦めずに粘り強く交渉

対応記録の保存
・担当者の氏名と部署を確認
・会話内容を詳細にメモ
・可能であればメールでやり取りの記録を残す

電磁波問題市民研究会が作成した「スマートメーターはイヤ」ステッカーをメーターに貼ることで、勝手な交換を防止できる場合もあります。

<h2>まとめ</h2>

スマートメーターの問題について理解していただけたでしょうか。

記事の要点をまとめると以下の通りです。

・電磁波による健康被害の報告が国内外で多数寄せられている
・実際に28件の火災事故が東京電力管内で発生している
・製造不良と施工ミスの両方が火災の原因となっている
・30分ごとのデータ送信により生活パターンが把握される恐れがある
・住民の同意なしに勝手に設置されるケースが多発している
・設置拒否や通信機能の無効化は現時点では可能
・アナログメーターへの交換に成功した事例が多数ある
・電力会社との交渉では健康被害を具体的に訴えることが重要
・海外では深刻な社会問題となり訴訟も多発している
・今後はスマートメーター拒否が困難になる可能性が高い

スマートメーターには確かに便利な面もありますが、電磁波や火災のリスクを十分に理解した上で判断することが大切です。

健康に不安がある方は、遠慮なく電力会社に相談して適切な対策を講じてください。

あなたと家族の安全と健康を守るために、正しい知識を持って行動しましょう。

関連サイト

・電磁波問題市民研究会：http://dennjiha.org/
・経済産業省 資源エネルギー庁：https://www.enecho.meti.go.jp/